【利益率たかっ！】JACリクルートメント(2124)を徹底分析！【高配当】

こんにちは、ろこもこです！

高配当株投資をするにあたってこんな悩みをもつことないですか？

・この銘柄って高配当投資としてどうなの？ほかの人の意見も聞きたい
・銘柄分析ってどの項目をチェックすればいいの？
・そもそも銘柄分析って難しそう、面倒くさそう、時間がかかりそう…
・過去の配当利回りを参考に購入タイミングを検討したい

わたしも高配当株投資をはじめた時は同じ悩みをもっていました

このような悩みを放っておいたまま投資するのはとても危険！

なぜなら、適正価格がわからないので高値で買った直後に株価が下がり続けてしまう、業績が良いのに暴落に巻き込まれて不安になり安値で売ってしまう可能性があるからです

大事なお金を投資するのだからそんな風にはなりたくないですよね？
(配当を出さなくなるなど、想定していたシナリオが崩れたときは損切しなければいけません)

そこで今回はJACリクルートメント【2124】について調べましたので、悩み解決の参考にしていただければと思います

この記事を読むことで

・JACリクルートメントの分析結果にふかみが増し、投資判断に自信がつく
・チェックすべき項目がわかり、自分でも優良銘柄をさがせるようになる
・銘柄分析の時間を30分以上へらし、空いた時間をすきなことに使える
・利回りの推移がわかり、株価が高いとき(利回りが低いとき)の投資をさけられる

※本文の表、グラフはクリックすることで拡大できます

JACリクルートメントの銘柄分析結果
JACリクルートメントってどんな会社？
1. 決算月、配当権利確定月、配当支払い月はいつ？
JACリクルートメント　銘柄分析の詳細
株価推移(2024年4月時点)
JACリクルートメント特有の投資リスク
JACリクルートメントの将来性
まとめ
1. 関連銘柄記事
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JACリクルートメントの銘柄分析結果

結論からだしてしまうと、下記表の項目を分析した結果、
「ここ数年、配当性向が高いのが心配　様子をみながら少しずつの購入を検討したい」と判断しました

その理由を会社概要と銘柄分析の詳細をもとに説明します

JACリクルートメントってどんな会社？

JACリクルートメントの主なビジネスは下記の3つです

国内人材紹介事業

・求人企業に候補者を紹介し、候補者が入社したときに成功報酬をもらうビジネススタイル
・コンサルタントが求職者のキャリア相談や転職の意向確認、入社後のアフターフォローまでおこなう
・日系企業だけでなく、外資企業の人材ニーズ、海外進出企業に求められる国際人材の紹介にも注力

国内求人広告事業

・求人案件を求人広告サイト「キャリアクロス」に掲載したときに広告掲載料が発生する前課金方式
・「キャリアクロス」経由で求職者が求人企業に入社したときに手数料が発生する成功報酬方式
・おもに国内に進出している外資系企業を対象にしている

海外事業

・国内人材紹介事業や求人広告事業の海外シフト
・アジア圏とくに東南アジアが強い

3つの事業のうち「国内人材紹介事業」がメインのビジネスです

景気が良いときは求人が増え、悪いときは求人が減るので景気の動向に敏感なビジネスモデルだと考えています

決算月、配当権利確定月、配当支払い月はいつ？

それぞれ以下のように決められています

決算月：12月

配当権利確定月：期末配当のみで12月

配当支払い月：3月

JACリクルートメント　銘柄分析の詳細

わたしが銘柄分析のときに注目する項目は、「収益性」「財務の安全性・将来性」「配当性」の3つ

これらを総合的にみて投資対象として適切かを判断しています

それぞれの項目は、さらに2～3個の要素に分けられるので、ひとつずつ確認していきましょう

売上高(収益性)

「売上高」は企業が利益を計算するための源泉となる数値であり、増加傾向にあるかを確認します

2008年からの推移は下記グラフのとおり

伸び率が緩やかな時期もありつつ、順調な右肩上がり

2020年に前年比10.6％のマイナスになっていますが、これは新型コロナウイルスが流行したことにより、国内外での求人が減少したことが要因です

しかし2021、22、23年と過去最高の売上高を更新
影響は限定的だったのかな、という印象

営業利益率(収益性)

目安として、継続的に10％を超えているかを確認します

2009年からの推移は下記グラフのとおり

＜営業利益率とは？＞
営業利益率(%)=営業利益(円)　÷　売上高(円)　で算出でき、本業で稼ぐ力を表します

2016年をピークに下降気味ですが、まだまだ高い水準
この水準を継続できるよう頑張ってほしいです

2018年に前年比マイナス9.11ポイントと大きく下がっているのが気になりますよね
この要因はJRA（JACリクルートメントアジア）を子会社化したことで、人件費が増加したためです

EPS(収益性)

増加傾向にあるかを確認します

2009年からの推移は下記グラフのとおり

＜EPSとは？＞
EPS(円)=当期純利益(円) ÷ 発行済株式総数(株)　で算出
一株当たりいくらの利益を出しているかを表し、配当金の原資になる重要な指標です
あの有名な投資家ウォーレンバフェットも重要視する指標のひとつ

2020年に大きく下落していますが、2022年まででみると上昇トレンドですね

2020年の下落はコロナウイルス感染拡大による求人数の減少による影響が大きいですが、
翌年には元の水準近くまで戻っているところをみると影響は限定的だったと考えられます

ちなみに2009年はマイナス18.72円になっており、グラフ上では唯一のマイナス
大きな要因としては、リーマンショックによる求人減です

自己資本比率(財務の安全性・将来性)

目安として、50％以上の水準を維持できているかを確認します

2008年からの推移は下記グラフのとおり

＜自己資本比率とは？＞
自己資本比率(%)=自己資本 (円) ÷ 総資本(他人資本+自己資本) (円) ×100　で算出

自己資本比率が高いということは「返済しなければいけない借金が少ない」と解釈でき、安定した経営を行っていると判断できます

2008年からずっと65％～78％に推移しています

財務にかなり余裕があるのですぐにはつぶれる心配がない、安心して保有できる銘柄の一つですね

負債の内訳をみてみると借入金がないのも安心材料のひとつ

営業CF(財務の安全性・将来性)

営業CF(キャッシュフロー)は常にプラスを維持できているかを確認します

2008年からの推移は下記グラフのとおり

＜営業CF(キャッシュフロー)とは？＞
商品や材料を仕入れて製品やサービスを販売することで得た現金収支をあらわしたもの
つまり、本業でどれだけ現金の移動があったかをあらわします

プラスの場合は借入金の返済にあてたり、事業への投資、株主への利益還元をする余裕があり、将来性があると判断できます
マイナスが一時的なものであれば問題はありませんが、数年続くと事業を継続できなくなる危険性があります

2010年以降は毎年プラスで資金繰りに問題はなさそうです

2020年のEPSは前年比マイナス58％だったのに対して、営業CFがそれほど下落していないのは、
新型コロナウイルス感染拡大の影響による海外事業の資産を「特別損失」として計上したからです

帳簿上は損失として計上しましたが、事業は残っているので影響は一時的なものと捉えてよさそう

フリーCF(財務の安全性・将来性)

フリーCF(キャッシュフロー)はプラスを維持できているかを確認します
(厳密にはその内訳が重要ですが、マイナス続きになっていないことは重要です)

2008年からの推移は下記グラフのとおり

＜フリーCF(キャッシュフロー)とは？＞
フリーCF(円)=営業CF(円) + 投資CF(円)　で算出

投資CFは設備などに投資した場合にマイナスになります
マイナス分を営業CFから差し引いても手元資金がプラスであることは財務が安定、事業の将来性があると判断できます

ただし借入金の返済などのために設備を売却した場合は、投資CFがプラスになります
それによりフリーCFがプラスになっている場合は事業を縮小していると考えられるので、しっかりと内訳を確認することが大切です

営業CFと同じように、2010年以降プラス続き

2017年にフリーCFが前年とくらべて約88%下がっている要因は下記の通り

・満期までに10年以上かかる社債を約29億円購入
・東京本社オフィスのを広くするための敷金として3.3億円支払い

社債については10年以上たった後に返還されるので経営に悪影響はなさそうです

一株当たり配当金成長性(配当性)

一株当たりの配当金が増配(もしくは現状維持)の傾向であるかを確認します

2010年からの推移は下記グラフのとおり

＜一株当たりの配当金とは？＞
その名のとおり、一株保有してるといくら配当金が支払われるかをあらわしたもの
のちに紹介する配当性向や配当利回りの計算にも使われます

2020年までは増配もしくは現状維持でしたが、2021年は前年とくらべて約9％の減配
減配は残念ですが、2020年は稼いだ利益に対して還元し過ぎていたため仕方がないと思います
（詳しくは次の項目「配当性向」にて）

業績が回復した2022、23年は増配となり、2010年以降で最高水準です

配当性向(配当性)

配当性向が40％以上～60％以下であるかを確認します
(特に、60％越えが頻出していないかが重要です)

2010年からの推移は下記グラフのとおり

＜配当性向とは？＞
配当性向(%)=1株当たりの配当額(円) ÷ EPS(一株当たりの当期純利益) (円) × 100で算出

配当性向が高いことは利益を株主へ還元することに積極的であると判断できます
ただし、高すぎると事業の運営に悪影響がでてくるので注意
逆に低すぎると、事業で稼げていないから配当をだす余裕がない、なにかあった時のための貯金を増やしている、株主に利益を還元する意欲が低いなどが考えられます