【鉄道系で高利回り！】九州旅客鉄道 JR九州(9142)を徹底分析！【高配当】

こんにちは、ろこもこです！

高配当株投資をするにあたってこんな悩みをもつことないですか？

・この銘柄って高配当投資としてどうなの？ほかの人の意見も聞きたい
・銘柄分析ってどの項目をチェックすればいいの？
・そもそも銘柄分析って難しそう、面倒くさそう、時間がかかりそう…
・過去の配当利回りを参考に購入タイミングを検討したい

わたしも高配当株投資をはじめた時は同じ悩みをもっていました

このような悩みを放っておいたまま投資するのはとても危険！

なぜなら、適正価格がわからないので高値で買った直後に株価が下がり続けてしまう、
業績が良いのに暴落に巻き込まれて不安になり安値で売ってしまう可能性があるからです

大事なお金を投資するのだからそんな風にはなりたくないですよね？
(配当を出さなくなるなど、想定していたシナリオが崩れたときは損切しなければいけません)

そこで今回は九州旅客鉄道(JR九州)【9142】について調べましたので、
悩み解決の参考にしていただければと思います

この記事を読むことで

・九州旅客鉄道(JR九州)の分析結果にふかみが増し、投資判断に自信がつく
・チェックすべき項目がわかり、自分でも優良銘柄をさがせるようになる
・銘柄分析の時間を30分以上へらし、空いた時間をすきなことに使える
・利回りの推移がわかり、株価が高いとき(利回りが低いとき)の投資をさけられる

※本文の表、グラフはクリックすることで拡大できます

九州旅客鉄道(JR九州)の銘柄分析結果
九州旅客鉄道(JR九州)ってどんな会社？
1. 決算月、配当権利確定月、配当支払い月はいつ？
九州旅客鉄道(JR九州)　銘柄分析の詳細
株価推移(2023年7月時点)
九州旅客鉄道(JR九州)特有の投資リスク
九州旅客鉄道(JR九州)の将来性
まとめ
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九州旅客鉄道(JR九州)の銘柄分析結果

結論からだしてしまうと、下記表の項目を分析した結果、
「コロナの影響もありここ数年は投資対象として厳しい業績だった
今後の成長に期待したい」と判断しました

その理由を会社概要と銘柄分析の詳細をもとに説明します

九州旅客鉄道(JR九州)ってどんな会社？

九州旅客鉄道(JR九州)の主なビジネスは下記の4つです

運輸サービス事業

・JR九州や九州新幹線の車両整備、改良、運行
・在来線は観光列車が特徴
・駅や列車内の整理、整頓、清掃
・JR九州バスの運行
・JR九州高速船の海上運送

建設事業

・鉄道に関わる土木、軌道、建築工事やメンテナンス
・車両と機械の設計、製作、据付、メンテナンス
・列車の運行に必要な設備（線路、変電、信号、通信設備）の新設、改良工事、メンテナンス

不動産・ホテル事業

・商業施設やオフィス、マンションなどの賃貸
・分譲マンションの販売
・駐車場、ホテル業、複合観光施設の運営

流通・外食事業

・ファミリーマート、地元の有名ブランドや特産品を豊富にそろえたお土産店舗の展開
・飲食店の運営（居酒屋、麺類、焼肉、ファーストフード店など）、パン類の製造、販売
・農産品の生産、加工、販売
・水産物加工食品の製造、販売

ビジネスサービス事業

・建設機械の販売、レンタルがメイン
・駅、車両の清掃や広告代理店業務などもおこなう

5つの事業のうち「運輸サービス事業」がメインのビジネスです

不動産・ホテル事業は景気に敏感ですが、
その他の事業は基本的に景気に左右されにくいビジネススタイルだと考えています

決算月、配当権利確定月、配当支払い月はいつ？

それぞれ以下のように決められています

決算月：3月

配当権利確定月：期末配当のみで3月

配当支払い月：6月

九州旅客鉄道(JR九州)　銘柄分析の詳細

わたしが銘柄分析のときに注目する項目は、「収益性」「財務の安全性・将来性」「配当性」の3つ

これらを総合的にみて投資対象として適切かを判断しています

それぞれの項目は、さらに2～3個の要素に分けられるので、ひとつずつ確認していきましょう

売上高(収益性)

「売上高」は企業が利益を計算するための源泉となる数値であり、増加傾向にあるかを確認します

2012年からの推移は下記グラフのとおり

2015年～2020年までは順調な右肩上がりでしたが、2021年で大きく下がっています

これは新型コロナウイルスが流行したことにより、
鉄道旅客運輸収入が減った（前年比△710億円）
流通・外食事業の収入も大幅に減った（前年比△531億円）ことが大きな要因です

建設事業、不動産・ホテル事業も前年に対して、売上高が減少

2023年7月現在はコロナウイルス5類移行により徐々に回復しつつあります
1,2年もすれば2019年頃の水準まで戻るでしょう

営業利益率(収益性)

目安として、継続的に10％を超えているかを確認します

2015年からの推移は下記グラフのとおり

＜営業利益率とは？＞
営業利益率(%)=営業利益(円)　÷　売上高(円)　で算出でき、本業で稼ぐ力を表します

2017～2020年は良かったが、2021年で大幅下落でマイナスへ
その後V字回復基調です

2021年に大幅下落となった一番の要因は
運輸サービスの営業利益が大幅に減ったこと（前年比△574億円）
これは新型コロナウイルスの感染拡大による鉄道、高速船、バスの旅客需要が減ったためです

コロナの影響もなくなりつつある2023年
今度は電力などの高騰が心配ですが、ゆるやかに2019年頃の水準にむかうとおもわれます

EPS(収益性)

増加傾向にあるかを確認します

2012年からの推移は下記グラフのとおり

＜EPSとは？＞
EPS(円)=当期純利益(円) ÷ 発行済株式総数(株)　で算出
一株当たりいくらの利益を出しているかを表し、配当金の原資になる重要な指標です
あの有名な投資家ウォーレンバフェットも重要視する指標のひとつ

2018年を起点に下降トレンドですが、2021年で底打ちした感はあります

配当の原資となる指標のため、これからの成長に期待したいところ

ちなみに2016年のEPSがとんでもない数値になっている理由は、
熊本地震により鉄道施設に被害があったためです

自己資本比率(財務の安全性・将来性)

目安として、50％以上の水準を維持できているかを確認します

2012年からの推移は下記グラフのとおり

＜自己資本比率とは？＞
自己資本比率(%)=自己資本 (円) ÷ 総資本(他人資本+自己資本) (円) ×100　で算出

自己資本比率が高いということは「返済しなければいけない借金が少ない」と解釈でき、安定した経営を行っていると判断できます

長期的にみると下降トレンドで2023年は約40％まで落ちています

ただし、短期借入金（すぐに返す必要がある借金）が格段に増えているわけではないので、
いますぐに経営が傾く心配はなさそうです
収益関連の指標が回復してくれば問題ないだろうと考えています

営業CF(財務の安全性・将来性)

営業CF(キャッシュフロー)は常にプラスを維持できているかを確認します

2015年からの推移は下記グラフのとおり

＜営業CF(キャッシュフロー)とは？＞
商品や材料を仕入れて製品やサービスを販売することで得た現金収支をあらわしたもの
つまり、本業でどれだけ現金の移動があったかをあらわします

プラスの場合は借入金の返済にあてたり、事業への投資、株主への利益還元をする余裕があり、将来性があると判断できます
マイナスが一時的なものであれば問題はありませんが、数年続くと事業を継続できなくなる危険性があります

2020年まではプラスをキープできていましたが、2021年はマイナス103.6億円
営業利益率やEPSが大きくマイナスに転じているので当然といえば当然の結果

2022年は棚卸資産の減少や売上債権の回収ができたこともあり、
コロナ前の水準まで回復しました
今後、安定したプラス維持に期待したいですね

フリーCF(財務の安全性・将来性)

フリーCF(キャッシュフロー)はプラスを維持できているかを確認します
(厳密にはその内訳が重要ですが、マイナス続きになっていないことは重要です)

2015年からの推移は下記グラフのとおり

＜フリーCF(キャッシュフロー)とは？＞
フリーCF(円)=営業CF(円) + 投資CF(円)　で算出

投資CFは設備などに投資した場合にマイナスになります
マイナス分を営業CFから差し引いても手元資金がプラスであることは財務が安定、事業の将来性があると判断できます

ただし借入金の返済などのために設備を売却した場合は、投資CFがプラスになります
それによりフリーCFがプラスになっている場合は事業を縮小していると考えられるので、しっかりと内訳を確認することが大切です

2019年以降マイナス続きですが、将来に向けた投資が多いのも事実

投資CFの内訳は以下のとおり

・大部分が固定資産の取得による支出（約1,000億円/年）
・内訳の多くは「建物および構築物」に200～300億円/年、「土地」に150～200億円/年
・鉄道事業に依存するのではなく、不動産関連の事業にも力を入れていることがわかる

一株当たり配当金成長性(配当性)

一株当たりの配当金が増配(もしくは現状維持)の傾向であるかを確認します

2017年からの推移は下記グラフのとおり

＜一株当たりの配当金とは？＞
その名のとおり、一株保有してるといくら配当金が支払われるかをあらわしたもの
のちに紹介する配当性向や配当利回りの計算にも使われます

2019年以降は増減なし
業績に関わらず還元しようという意志がみられますね

また、「2025年3月期まで1株当たり配当金の93円を下限とする」方針をかかげています

そのためすぐに減配の可能性は小さいですが、
2025年3月期までに収益がもとの水準に戻らないと減配は避けられないかもしれません

配当性向(配当性)

配当性向が40％以上～60％以下であるかを確認します
(特に、60％越えが頻出していないかが重要です)

2017年からの推移は下記グラフのとおり

＜配当性向とは？＞
配当性向(%)=1株当たりの配当額(円) ÷ EPS(一株当たりの当期純利益) (円) × 100で算出

配当性向が高いことは利益を株主へ還元することに積極的であると判断できます
ただし、高すぎると事業の運営に悪影響がでてくるので注意
逆に低すぎると、事業で稼げていないから配当をだす余裕がない、なにかあった時のための貯金を増やしている、株主に利益を還元する意欲が低いなどが考えられます