【収益性の安定化がカギ！】東鉄工業(1835)を徹底分析！【高配当】

こんにちは、ろこもこです！

高配当株投資をするにあたってこんな悩みをもつことないですか？

・この銘柄って高配当投資としてどうなの？ほかの人の意見も聞きたい
・銘柄分析ってどの項目をチェックすればいいの？
・そもそも銘柄分析って難しそう、面倒くさそう、時間がかかりそう…
・過去の配当利回りを参考に購入タイミングを検討したい

わたしも高配当株投資をはじめた時は同じ悩みをもっていました

このような悩みを放っておいたまま投資するのはとても危険！

なぜなら、適正価格がわからないので高値で買った直後に株価が下がり続けてしまう、
業績が良いのに暴落に巻き込まれて不安になり安値で売ってしまう可能性があるからです

大事なお金を投資するのだからそんな風にはなりたくないですよね？
(配当を出さなくなるなど、想定していたシナリオが崩れたときは損切しなければいけません)

そこで今回は東鉄工業【1835】について調べましたので、悩み解決の参考にしていただければと思います

この記事を読むことで

・東鉄工業の分析結果にふかみが増し、投資判断に自信がつく
・チェックすべき項目がわかり、自分でも優良銘柄をさがせるようになる
・銘柄分析の時間を30分以上へらし、空いた時間をすきなことに使える
・利回りの推移がわかり、株価が高いとき(利回りが低いとき)の投資をさけられる

※本文の表、グラフはクリックすることで拡大できます

東鉄工業の銘柄分析結果
東鉄工業ってどんな会社？
1. 決算月、配当権利確定月、配当支払い月はいつ？
東鉄工業　銘柄分析の詳細
株価推移(2024/10時点)
東鉄工業特有の投資リスク
東鉄工業の将来性
まとめ
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東鉄工業の銘柄分析結果

結論からだしてしまうと、下記表の項目を分析した結果、
「今後、収益性に安定感を取り戻せるかがポイント　そのことをふまえて購入を検討したい」
と判断しました

その理由を会社概要と銘柄分析の詳細をもとに説明します

東鉄工業ってどんな会社？

東鉄工業の主なビジネスは下記の3つです

線路事業

・線路の修繕、レールやマクラギの交換
・道床(線路に敷き詰めらた石)のつき固め
・線路切換工事
・線路メンテナンス工事国内シェアNo.1

土木事業

・高架橋などの耐震補強工事
・ホームドアの設置
・道路の新設

建築事業

・駅の工事
・マンションや商業施設、事業施設の建築
・教育施設や介護施設の建築

「JR東」関連からの引き合いが多いビジネススタイルになっています

感染症のように人のながれが抑制される事態にならなければ、
景気に左右されにくいビジネススタイルだと考えています

決算月、配当権利確定月、配当支払い月はいつ？

それぞれ以下のように決められています

決算月：3月

配当権利確定月：中間配当と期末配当の年2回あり、中間配当は9月、期末配当は3月

配当支払い月：中間配当は12月、期末配当は6月

東鉄工業　銘柄分析の詳細

わたしが銘柄分析のときに注目する項目は、「収益性」「財務の安全性・将来性」「配当性」の3つ

これらを総合的にみて投資対象として適切かを判断しています

それぞれの項目は、さらに2～3個の要素に分けられるので、ひとつずつ確認していきましょう

売上高(収益性)

「売上高」は企業が利益を計算するための源泉となる数値であり、増加傾向にあるかを確認します

2008年からの推移は下記グラフのとおり

コロナ禍(2020年～2023年)で落ち込みましたが、2024年はコロナ禍前くらいの水準に

インバウンド需要などでさらに鉄道利用者が増え、東鉄工業の売上高回復につながることに期待

営業利益率(収益性)

目安として、継続的に10％を超えているかを確認します

2010年からの推移は下記グラフのとおり

＜営業利益率とは？＞
営業利益率(%)=営業利益(円)　÷　売上高(円)　で算出でき、本業で稼ぐ力を表します

2022年の売上高減少に伴い、営業利益率も大幅に下落

2024年10月現在、回復トレンドにあるもののまだ10%以下
今後、2020年前後の水準に戻ることに期待したいです

EPS(収益性)

増加傾向にあるかを確認します

2010年からの推移は下記グラフのとおり

＜EPSとは？＞
EPS(円)=当期純利益(円) ÷ 発行済株式総数(株)　で算出
一株当たりいくらの利益を出しているかを表し、配当金の原資になる重要な指標です
あの有名な投資家ウォーレンバフェットも重要視する指標のひとつ

コロナウイルス感染拡大により2021年以降は低調

2024年10月自伝では感染の影響はないといっていいと思うので
売上高、営業利益率の回復にともなってEPSの回復にも期待したいです

自己資本比率(財務の安全性・将来性)

目安として、50％以上の水準を維持できているかを確認します

2008年からの推移は下記グラフのとおり

＜自己資本比率とは？＞
自己資本比率(%)=自己資本 (円) ÷ 総資本(他人資本+自己資本) (円) ×100　で算出

自己資本比率が高いということは「返済しなければいけない借金が少ない」と解釈でき、安定した経営を行っていると判断できます

2010年以降は50％を超える水準でとても安定した財務状態であると判断できます

引き続き50％以上をキープできるよう頑張ってほしいですね

営業CF(財務の安全性・将来性)

営業CF(キャッシュフロー)は常にプラスを維持できているかを確認します

2008年からの推移は下記グラフのとおり

＜営業CF(キャッシュフロー)とは？＞
商品や材料を仕入れて製品やサービスを販売することで得た現金収支をあらわしたもの
つまり、本業でどれだけ現金の移動があったかをあらわします

プラスの場合は借入金の返済にあてたり、事業への投資、株主への利益還元をする余裕があり、将来性があると判断できます
マイナスが一時的なものであれば問題はありませんが、数年続くと事業を継続できなくなる危険性があります

2022年までは金額にバラツキはあれど、しっかり毎年プラスを維持
2023年は売上債権が増えたことによりマイナス

2024年は売上債権の回収がすすみプラスになりました

フリーCF(財務の安全性・将来性)

フリーCF(キャッシュフロー)はプラスを維持できているかを確認します
(厳密にはその内訳が重要ですが、マイナス続きになっていないことは重要です)

2008年からの推移は下記グラフのとおり

＜フリーCF(キャッシュフロー)とは？＞
フリーCF(円)=営業CF(円) + 投資CF(円)　で算出

投資CFは設備などに投資するとマイナスになります
営業CFから投資分を差し引いても手元資金がプラスであることは財務が安定、事業の将来性があると判断できますただし借入金の返済などのために設備を売却すると投資CFがプラスになります
それによりフリーCFがプラスになっている場合は事業を縮小していると考えられるので、しっかりと内訳を確認することが大切です

基本的にプラスを維持していていましたが、2022年、23年と連続のマイナス
24年は再びプラスにもどりました

2023年は営業CFも大きく下落していたので仕方ないところでもあります
数年間にわたり継続する場合は要注意ですが、現時点ではさほど気にすることもないでしょう

一株当たり配当金成長性(配当性)

一株当たりの配当金が増配(もしくは現状維持)の傾向であるかを確認します

2010年からの推移は下記グラフのとおり

＜一株当たりの配当金とは？＞
その名のとおり、一株保有してるといくら配当金が支払われるかをあらわしたもの
のちに紹介する配当性向や配当利回りの計算にも使われます

きれいに右肩上がりで伸びていますね

ただ2021年は新型コロナウイルス感染拡大の影響による業績悪化をふまえて約8.6%の減配

2024年10月現在、ピークを越えて再び増配傾向に
今後も増配傾向がつづいてほしいですね

配当性向(配当性)

配当性向が40％以上～60％以下であるかを確認します
(特に、60％越えが頻出していないかが重要です)

2008年からの推移は下記グラフのとおり

＜配当性向とは？＞
配当性向(%)=1株当たりの配当額(円) ÷ EPS(一株当たりの当期純利益) (円) × 100で算出

配当性向が高いことは利益を株主へ還元することに積極的であると判断できます
ただし、高すぎると事業の運営に悪影響がでてくるので注意
逆に低すぎると、事業で稼げていないから配当をだす余裕がない、なにかあった時のための貯金を増やしている、株主に利益を還元する意欲が低いなどが考えられます