【〇〇の偏りが心配…】JFEシステムズ(4832)の銘柄分析【高配当】

こんにちは、ろこもこです！

高配当株投資をするにあたってこんな悩みをもつことないですか？

・この銘柄って高配当投資としてどうなの？ほかの人の意見も聞きたい
・銘柄分析ってどの項目をチェックすればいいの？
・そもそも銘柄分析って難しそう、面倒くさそう、時間がかかりそう…
・過去の配当利回りを参考に購入タイミングを検討したい

わたしも高配当株投資をはじめた時は同じ悩みをもっていました

このような悩みを放っておいたまま投資するのはとても危険！

なぜなら、適正価格がわからないので高値で買った直後に株価が下がり続けてしまう、
業績が良いのに暴落に巻き込まれて不安になり安値で売ってしまう可能性があるからです

大事なお金を投資するのだからそんな風にはなりたくないですよね？
(配当を出さなくなるなど、想定していたシナリオが崩れたときは損切しなければいけません)

そこで今回はJFEシステムズ【4832】について調べましたので、悩み解決の参考にしていただければと思います

この記事を読むことで

・JFEシステムズの分析結果にふかみが増し、投資判断に自信がつく
・チェックすべき項目がわかり、自分でも優良銘柄をさがせるようになる
・銘柄分析の時間を30分以上へらし、空いた時間をすきなことに使える
・利回りの推移がわかり、株価が高いとき(利回りが低いとき)の投資をさけられる

※本文の表、グラフはクリックすることで拡大できます

JFEシステムズの銘柄分析結果
JFEシステムズってどんな会社？
1. 決算月、配当権利確定月、配当支払い月はいつ？
JFEシステムズ　銘柄分析の詳細
株価推移(2023年7月時点)
JFEシステムズ特有の投資リスク
JFEシステムズの将来性
まとめ
1. 一日でマスターできる！決算書の読み方をまなべる本2選

JFEシステムズの銘柄分析結果

結論からだしてしまうと、下記表の項目を分析した結果、
「JFEグループへの売上比率が高いのは気になるが、業績・財務は良く安定した収益を出せている。もう少し配当を出してほしいのが本音だが、投資先のひとつとして検討する価値は十分にある」と判断しました

その理由を会社概要と銘柄分析の詳細をもとに説明します

JFEシステムズってどんな会社？

JFEシステムズのおもなビジネスはJFEスチール向けのシステム設計・開発・運用などですが下記3つの事業に分かれています

鉄鋼向け事業

・JFEスチールやそのグループ会社向けの業務システムSIを提供
・具体的には販売、生産、物流、会計、原価、購買、需給、品質など向けのシステムを提供している
・総売上高に占める割合は約48％とおよそ半分をしめる(2023年3月の資料より)

＜SI(システムインテグレーション)とは？＞
システムを導入しようとしているユーザーの面倒を最初から最後までみてあげること
ユーザーが使用する情報システムの企画、設計、開発、構築、導入、保守、運用などを一貫して対応することを指す

一般向け事業

・さらに細かく、ソリューション、プロダクト、食品システム、ビジネスシステム事業にわかれる
・食品業界、自動車製造業、流通業界、金融業界などさまざまな業種向けにパッケージ化されたシステムの導入
・売上高に占める割合は約30％(2023年3月の資料より)

＜パッケージ化されたシステムとは？＞
すでに出来上がっているシステムのことを指します
反対に、オーダーメイドで0から作り上げるシステムは「独自開発システム」とよばれます

基盤サービス事業

・ネットワークやデータセンターの構築、運用、情報セキュリティ支援、緊急地震速報、クラウド、仮想サーバなどのサービスを提供
・売上高に占める割合は約14％(2023年3月の資料より)

以上のように3つの事業があり良くも悪くも、JFEグループへの売上比率が高めなのが特徴です

決算月、配当権利確定月、配当支払い月はいつ？

それぞれ以下のように決められています

決算月：3月

配当権利確定月：中間配当と期末配当の年2回あり、中間配当は9月、期末配当は3月

配当支払い月：中間配当は12月、期末配当は6月

JFEシステムズ　銘柄分析の詳細

わたしが銘柄分析のときに注目する項目は、「収益性」「財務の安全性・将来性」「配当性」の3つ

これらを総合的にみて投資対象として適切かを判断しています

それぞれの項目は、さらに2～3個の要素に分けられるので、ひとつずつ確認していきましょう

売上高(収益性)

「売上高」は企業が利益を計算するための源泉となる数値であり、増加傾向にあるかを確認します

2008年からの推移は下記グラフのとおり

大きな増減なく堅調な推移

鉄鋼事業(JFEスチールグループ向け)のシステムリフレッシュ本格化により、
着実にのびていますが、これが一段落ついたときにどうなるかがポイントになりそうです

営業利益率(収益性)

目安として、継続的に10％を超えているかを確認します

2010年からの推移は下記グラフのとおり

＜営業利益率とは？＞
営業利益率(%)=営業利益(円)　÷　売上高(円)　で算出でき、本業で稼ぐ力を表します

営業利益率は年々あがりつづけて2020年に10%越え

売上高に対する売上原価率、販管費率の低減が要因です
つまり、製品の付加価値がアップし、より効率のよい業務ができているということ

どこかで頭打ちすると思いますが、できる限り伸ばしてほしいですね

EPS(収益性)

増加傾向にあるかを確認します

2010年からの推移は下記グラフのとおり

＜EPSとは？＞
EPS(円)=当期純利益(円) ÷ 発行済株式総数(株)　で算出
一株当たりいくらの利益を出しているかを表し、配当金の原資になる重要な指標です
あの有名な投資家ウォーレンバフェットも重要視する指標のひとつ

右肩上がりの成長をつづけていますが、特に2019年以降の伸びが顕著

営業利益の伸びのほかに、前年までよりも積極的に自社株買い・消却をおこなった結果です
自社株買い・消却は基本的に株価があがる方向にはたらくので、
配当以外にも株主還元する姿勢があるのはありがたいことですね

自己資本比率(財務の安全性・将来性)

目安として、50％以上の水準を維持できているかを確認します

2008年からの推移は下記グラフのとおり

＜自己資本比率とは？＞
自己資本比率(%)=自己資本 (円) ÷ 総資本(他人資本+自己資本) (円) ×100　で算出

自己資本比率が高いということは「返済しなければいけない借金が少ない」と解釈でき、安定した経営を行っていると判断できます

2008年以降、約50%~60%を維持しています

負債の内訳に短期・長期借入金は無いので、
現時点で倒産などの心配はないでしょう(2023/3の有価証券報告書より)

営業CF(財務の安全性・将来性)

営業CF(キャッシュフロー)は常にプラスを維持できているかを確認します

2008年からの推移は下記グラフのとおり

＜営業CF(キャッシュフロー)とは？＞
商品や材料を仕入れて製品やサービスを販売することで得た現金収支をあらわしたもの
つまり、本業でどれだけ現金の移動があったかをあらわします

プラスの場合は借入金の返済にあてたり、事業への投資、株主への利益還元をする余裕があり、将来性があると判断できます
マイナスが一時的なものであれば問題はありませんが、数年続くと事業を継続できなくなる危険性があります

2008年以降、リーマンショックやコロナショックなどがありましたがマイナスの年がないのは大きな強み

資金繰りは問題なし、前項の自己資本比率も50%以上を維持しているので
健全な経営状態と考えてよさそうです

フリーCF(財務の安全性・将来性)

フリーCF(キャッシュフロー)はプラスを維持できているかを確認します
(厳密にはその内訳が重要ですが、マイナス続きになっていないことは重要です)

2008年からの推移は下記グラフのとおり

＜フリーCF(キャッシュフロー)とは？＞
フリーCF(円)=営業CF(円) + 投資CF(円)　で算出

投資CFは設備などに投資した場合にマイナスになります
マイナス分を営業CFから差し引いても手元資金がプラスであることは財務が安定、事業の将来性があると判断できます

ただし借入金の返済などのために設備を売却した場合は、投資CFがプラスになります
それによりフリーCFがプラスになっている場合は事業を縮小していると考えられるので、しっかりと内訳を確認することが大切です

営業CFとおなじように2008年以降プラスを維持

2018年以降の内訳をみるとソフトウェア、システム関連への投資と考えられる
「無形固定資産」に毎年10億円程度かけています

営業利益に対して15~20%程度の水準であり、将来性の観点ではプラス材料

一株当たり配当金成長性(配当性)

一株当たりの配当金が増配(もしくは現状維持)の傾向であるかを確認します

2010年からの推移は下記グラフのとおり

＜一株当たりの配当金とは？＞
その名のとおり、一株保有してるといくら配当金が支払われるかをあらわしたもの
のちに紹介する配当性向や配当利回りの計算にも使われます

2010年以降減配は一度もありません

情報・通信系の高配当銘柄は業績が他の業種と比べて安定しているためか、
このような推移になることが多い

今後はJFEグループ以外にも収益の柱をつくることで、より安定した配当に期待したいですね

配当性向(配当性)

配当性向が40％以上～60％以下であるかを確認します
(特に、60％越えが頻出していないかが重要です)

2010年からの推移は下記グラフのとおり

＜配当性向とは？＞
配当性向(%)=1株当たりの配当額(円) ÷ EPS(一株当たりの当期純利益) (円) × 100で算出

配当性向が高いことは利益を株主へ還元することに積極的であると判断できます
ただし、高すぎると事業の運営に悪影響がでてくるので注意
逆に低すぎると、事業で稼げていないから配当をだす余裕がない、なにかあった時のための貯金を増やしている、株主に利益を還元する意欲が低いなどが考えられます